動画制作の企画書ってどうやって作るの？

これから動画制作を始めたいと考えている人に、今回の記事はおすすめです。個人や企業を問わず、現在は動画の時代となっています。さまざまな広告媒体で動画が使用されているので、自社の商品やサービスなどを動画でPRしたいときに埋もれてしまわないようにしなければいけません。企画書の作り方について見ていきましょう。

動画制作の企画書って何？

動画のシナリオやあらすじのようなものです。方向性を決定するために重要なものなので、きちんと作業に取りかかりましょう。

動画制作の企画書とは

これから動画を制作するために方向性を決めるためのものです。こちらを制作することで、動画の流れをイメージアップできるだけではなく、クライアントと認識を共有できるようにもなります。動画を制作する人とクライアントと認識が異なっているとよい作品は作り出せません。情報の非対称性を解消するためにも必要なものであるといえます。

企画書に何を書く？企画書を構成する要素とは

動画を制作する目的を明らかにします。ほかの媒体ではなく動画を選択した理由や、いつまでにどのような効果を期待しているのかなどを上手に言語化できるようにしてください。

目的

まずは動画の素材やキャラクターを考える前に目的を考えなくてはいけません。何かしらの目的があるので動画制作をするようになったので、その目的を明らかにします。

たとえば、企業のPRが目的であれば、新卒社員にインタビューして企業の働きやすさや成長性をアピールする動画や、顧客の声や商品内容の説明に重点を置いた動画を制作するようになるでしょう。

自社の認知度を向上させたい場合は、社会を取り巻く課題を紹介した後に、自社の商品やサービスを通じて、このように課題を解消できることをアピールしたほうがよいでしょう。動画を制作するのが目的ではなく、動画を視聴した人に、どのような行動を促したいのか明らかにしましょう。

目標

PVやUUなどのデータを記録しておきましょう。まずはどれだけの人に動画を視聴してもらいたいのか目標を設定します。

ある程度認知されているチャンネルであれば、既存のファンが動画を視聴してくれることが予想されますが、新チャンネルの場合は最初からうまくいかないかもしれません。このような場合はSNSなどを通じて動画のPRを行います。

動画の視聴を促すようなメッセージを発信しましょう。

そして、目標を設定するだけではなく、効果を測定することを忘れてはいけません。新規顧客の獲得、商品の購入、無料体験の申し込みなどの具体的なアクションがあったかどうか確認して、次回以降に反映させます。

ペルソナおよびターゲット

ペルソナは、まるで実在する人物であるかのように設定するのがよいでしょう。この部分が曖昧だと、どのような人に向けて動画を制作すればよいのか分からなくなってしまいます。

ひいては、自社の商品やサービスの販売活動を実施しているものの、どのような顧客に販売しているのか分からない状態になっているということなので非常に危険です。また、ターゲットに訴えかける動画になっていることも大切です。

訴求できない動画を制作しても期待できる効果が現れにくいからです。

企画書の作り方・制作手順について

1つずつ順序よく取り組んでいきましょう。ペルソナに動画を視聴してもらえなければ意味がありません。

目的およびターゲットを整理する

今後何本も動画制作する場合は、今回の動画のコンセプトを作成しましょう。タイミングを逃すことなく今が旬の動画を制作するようにします。

たとえば、新卒社員向けのビデオメッセージであれば、入社式の日に間に合わなければいけません。このように旬を逃すと情報として価値が低下するものもあるので注意してください。

目標を決める

こちらは企業のマーケティング部と協力しましょう。具体的に数値化することで目標の設定と振り返りができるようになります。うまくいったときも失敗したときも数字で振り返られるようにしたいものです。

メッセージを絞る

動画で伝えられる内容は限られています。あれもこれも伝えたくなる気持ちはありますが、だからこそ相手の心に響く言葉でメッセージを伝えましょう。何を伝えたいのかよく分からなかった動画よりも、心に残るメッセージがあった動画のほうが、その後の印象もよくなります。

配信する媒体を決める

自社のWebサイトやテレビCMなどがあります。ペルソナに動画を視聴してもらえる媒体を利用しましょう。たとえば、テレビCMはシニア向けといえるでしょう。

若年層はそのほかのコンテンツで情報収集している人が多くなっているからです。この際、広告宣伝費の負担が大きくなり過ぎないように、予算の範囲内で収めてください。

まとめ

企画書の作り方はそこまでむずかしいものではありません。ただし、動画の目的や目標などは企業のマーケティング部と連携して決定しなければいけないので、動画制作まで手が回らないことが予想されます。そのようなときに、映像制作会社に動画の制作を依頼できるので、自分は自社の商品やサービスについて思考する時間を確保できます。自社で動画を制作するときも、できる限り携わったことがある人に依頼しましょう。